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佐藤 治
原子力eye, 45(7), p.27 - 31, 1999/07
国際エネルギー機関が進める国際協力研究「エネルギー技術システム分析計画」は、実施協定附属書VI計画の課題として二酸化炭素排出削減のポテンシャルと費用に関する分析を実施した。原研では、この分析の枠組みを拡張し、我が国における超長期の二酸化炭素排出削減ポテンシャルと削減費用に関する独自の分析を行い、原子力利用の長期的な役割を検討した。この分析では、対象期間を1990年から2050年までとし、MARKALモデルを用いて原子力利用の有無、二酸化炭素回収・投棄の有無、天然ガスの利用可能規模をパラメータとした複数のエネルギー需要シナリオを作成し、二酸化炭素の排出量と費用を比較検討した。その結果、原子力利用がない場合には石炭依存が増大して二酸化炭素の排出削減が困難である、回収・投棄は排出削減に有効であるが大きな費用負担を伴う、天然ガスの利用拡大のみでは二酸化炭素の排出を十分抑制できないなどの所見を得た。
佐藤 治; 下田 誠*; 立松 研二
Proc. of Int. Conf. on Future Nuclear Systems (Global'97), 2, p.963 - 968, 1997/00
MARKALモデルを用いて、日本の2050年までの長期エネルギー需給分析を行い、原子力利用による二酸化炭素の排出削減ポテンシャルを検討した。分析においては、エネルギー需要と燃料価格の長期動向、一次エネルギー源の利用可能量、及び今後の技術進歩による各種新エネルギー技術の導入を想定した。分析の結果、(1)2000年以降原子力投資を行わない場合には、自然エネルギーを最大限導入しても化石燃料消費が増加すること、(2)原子力発電の拡大によって化石燃料消費を抑制し、二酸化炭素の排出量を大幅に制限できること、(3)さらに原子力熱利用を行うことによって、排出量を1990年水準以下に削減できること、(4)原子力利用の拡大で、二酸化炭素の排出削減費用を半分以下に低減できることなどが明らかになった。
